会社をやめたい・・・。
そう思っているものの、
「でも、実際どうやって辞めればいいんだろう?」
「上司にはいつ伝える?」
「辞めたあと生活できる?」
「転職先を決めてから辞めるべき?」
「もう明日から会社に行きたくない……」
このように、辞めたい気持ちはあるのに、その先が分からなくて動けない人は少なくありません。
会社を辞めること自体は、それほど複雑ではありません。
難しいのは、退職することではなく、
「辞める前に何を準備して、どのタイミングで辞めて、辞めたあとどうするか」
を決めることです。
勢いだけで会社を辞めると、退職できた直後はスッキリしても、数週間後に「お金がない」「次の仕事が決まらない」「とりあえず前と同じような会社に転職する」という状態になりかねません。
逆に、辞める前から順番を決めて準備しておけば、退職はそこまで怖いものではありません。
この記事では、
- 会社を辞めたいと思ったら最初にすること
- 本当に辞めるべきか判断する方法
- 辞める前に準備しておきたいこと
- 会社への退職の伝え方
- 退職までの流れ
- 退職後に必要な手続き
- 辞めたあと何をすればいいのか
- 転職・副業・独立をどう考えるべきか
まで、順番に解説します。
「会社を辞めたい。でも、どうすればいいのか分からない」という人は、まずこの記事の順番通りに整理してみてください。
- 会社を辞めたいと思ったら、まず「辞める・辞めない」を決めなくていい
- 「会社を辞めるべきか」は3つに分けて考える
- 辞めると決めても、いきなり退職届を出さない
- 会社を辞める前に「生活費」を計算する
- 「辞めたあと何をするか」は退職前から考えておく
- 転職するなら在職中から動いた方が安全
- 会社を辞めたいなら、副業を始めてから辞める方法もある
- 会社を辞める時期を決める
- 上司には「相談」ではなく退職の意思を伝える
- 引き止められても「辞める理由の正しさ」を証明する必要はない
- 有給休暇が残っているなら退職前に確認する
- 退職時に会社から受け取る書類を確認する
- 会社を辞めたあとは健康保険の手続きも必要
- 次の会社にすぐ入らないなら年金の手続きも確認する
- 失業給付を利用できる可能性も確認する
- 「会社を辞めたあと何をするか」で迷ったら3パターンで考える
- 会社を辞めたいなら「逃げる」より「出口を作る」
- 明日からできることは「退職届を書くこと」ではない
- ただし、限界まで我慢する必要はない
- 会社を辞めたい。でもどうする?答えは「辞める前から次を作る」
会社を辞めたいと思ったら、まず「辞める・辞めない」を決めなくていい
会社を辞めたいと思ったとき、多くの人が最初に考えるのが、
「本当に辞めていいのかな?」
ということです。
しかし、最初から「辞めるか残るか」の二択で考える必要はありません。
まずやるべきなのは、
なぜ会社を辞めたいのかを整理することです。
例えば、
- 給料が低い
- 仕事内容がつまらない
- 人間関係が悪い
- 上司と合わない
- 労働時間が長い
- 休みが少ない
- 将来性を感じない
- 今の仕事を続けてもスキルが身につかない
- もっと自由に働きたい
- 他にやりたい仕事がある
- 副業や独立に挑戦したい
- とにかく会社に行くのが苦痛
など、人によって理由は違います。
ここを整理せずに辞めると、次の会社でも同じ問題を繰り返す可能性があります。
例えば「上司が嫌だから辞めたい」と思って転職したとしても、本当の不満が「会社員という働き方そのもの」だったなら、転職先でも同じように苦しくなるかもしれません。
逆に、仕事内容には満足していて「今の上司だけが原因」であれば、部署異動によって解決できる可能性もあります。
つまり最初に考えるべきなのは、
「今の会社が嫌なのか、それとも今の働き方そのものを変えたいのか」
ということです。
紙でもスマホのメモでも構いません。
「辞めたい理由」を思いつく限り書き出してみましょう。
「会社を辞めるべきか」は3つに分けて考える
辞めたい理由を整理したら、次は問題を3つに分けます。
1. 今の会社にいる限り解決できない問題
例えば、
- 業界自体の給料が低い
- 会社の将来性がない
- 長時間労働が常態化している
- 今後やりたい仕事と現在の仕事がまったく違う
- 会社員ではなく別の働き方をしたい
といった問題です。
こうした問題は、今の会社の中で頑張っても解決しにくいため、転職や独立など外に出る選択肢を検討する意味があります。
2. 今の会社でも改善できる可能性がある問題
一方で、
- 特定の上司と合わない
- 特定の業務だけが嫌
- 勤務地が遠い
- シフトが合わない
などであれば、異動や働き方の変更によって改善できる場合があります。
辞めることだけが解決方法ではありません。
3. 一時的な感情の可能性がある問題
忙しい時期や大きなミスをした直後などは、誰でも「もう辞めたい」と感じやすくなります。
一日だけ嫌だったのか。
数週間続いているのか。
半年以上ずっと考えているのか。
ここは分けて考えましょう。
重要なのは、感情を無視することではありません。
一時的な不満なのか、構造的に解決しない不満なのかを見分けることです。
辞めると決めても、いきなり退職届を出さない
「やっぱり会社を辞めよう。」
そう決めたとしても、翌日に退職届を出す必要はありません。
心身の安全に関わるような緊急性の高いケースを除けば、まずは辞める準備をした方がその後が圧倒的に楽になります。
特に確認しておきたいのが、
お金・仕事・退職時期の3つです。
会社を辞める前に「生活費」を計算する
最初に確認したいのがお金です。
会社を辞めれば、毎月決まった日に振り込まれていた給料がなくなります。
そのため、
「とりあえず何とかなるだろう」
で辞めるのはおすすめできません。
まず、自分が1か月生活するためにいくら必要なのか計算しましょう。
例えば、
- 家賃
- 水道光熱費
- 通信費
- 食費
- 保険
- ローン
- クレジットカード
- サブスク
- 交通費
- 娯楽費
- その他固定費
などです。
仮に毎月20万円必要なのであれば、
3か月無収入なら60万円。
6か月なら120万円。
必要になります。
実際には退職後に健康保険や年金などの負担も発生するため、「今の手取りだけ」を基準に計算しないことも重要です。
貯金がほとんどない状態で辞める場合は、転職先を決めてから退職するか、在職中から別の収入源を作っておく方が安全です。
「辞めたあと何をするか」は退職前から考えておく
会社を辞めたい人が意外と見落としやすいのがここです。
「会社を辞めること」が目標になってしまうケースです。
しかし、退職はゴールではありません。
会社員生活から次の生活へ移るための通過点です。
退職後の選択肢は、大きく分けると次のようになります。
- 別の会社へ転職する
- アルバイトや派遣などで一時的に働く
- 資格取得や勉強をする
- 副業を育てる
- フリーランスになる
- 起業する
- 一定期間休む
どれが正解というものではありません。
重要なのは、
「自分は今の会社を辞めたあと、どんな状態になりたいのか」
を考えることです。
「とにかく今の会社から逃げたい」だけでは、次の職場選びでも失敗しやすくなります。
転職するなら在職中から動いた方が安全
会社を辞めたあとも会社員として働きたいのであれば、基本的には在職中から転職活動を始める方が安全です。
理由は単純で、給料を受け取りながら次の仕事を探せるからです。
今の会社に在籍していれば、
「条件が悪いからこの会社はやめておこう」
という判断もできます。
しかし、退職して収入がゼロになると、
「そろそろ働かないとお金がない」
という焦りが出てきます。
すると本来なら選ばなかった会社でも、
「とりあえずここでいいか」
と決めてしまいやすくなります。
結果として、
会社を辞める
↓
焦って転職する
↓
また会社が嫌になる
↓
また転職する
という状態になってしまうことがあります。
転職を考えているなら、退職届を出す前から求人を見るだけでも構いません。
まずは「自分ならどんな会社へ行けそうか」を把握しておきましょう。
会社を辞めたいなら、副業を始めてから辞める方法もある
「転職したいわけではない。」
「そもそも会社員という働き方を続けたくない。」
そう考えているのであれば、在職中から副業を始める方法もあります。
ここで重要なのは、最初から副業だけで生活しようとしないことです。
例えば毎月の生活費が20万円だからといって、
「副業で20万円稼げるようになってから始めよう」
と考える必要はありません。
最初は、
月1万円
↓
月3万円
↓
月5万円
↓
月10万円
と増やしていけば十分です。
金額以上に重要なのは、
「会社以外から自分で1円を作った経験」
です。
会社から毎月30万円の給料を受け取ることと、自分で1万円の売上を作ることはまったく違います。
副業で小さくても収益を作れるようになると、
「会社を辞めたら収入が完全にゼロになる」
という状態から抜けられます。
また、副業が思ったより向いていなければ、会社員を続けながら別の方法を探すこともできます。
だからこそ、
会社を辞めてから副業を考えるより、会社にいるうちに小さく試す方がリスクは低くなります。
会社を辞める時期を決める
辞めることを決め、退職後の方向性もある程度決まったら、具体的な退職日を考えます。
確認しておきたいのは、
- 就業規則
- 給料の締め日
- ボーナスの時期
- 有給休暇の残日数
- 引き継ぎに必要な期間
- 次の仕事の開始日
などです。
特に就業規則は確認しておきましょう。
一般的な会社では「退職希望日の1か月前まで」などのルールが設定されている場合があります。
なお、期間の定めがない雇用契約については、民法上、退職の申し入れから2週間で終了するという考え方があります。一方、実際の退職では就業規則や引き継ぎなども関係するため、トラブルを避けたい場合は余裕を持って会社へ伝える方が現実的です。
上司には「相談」ではなく退職の意思を伝える
退職すると決めたら、基本的には直属の上司へ伝えます。
ここで注意したいのが、
「辞めようと思っているんですが……」
という相談形式にしすぎないことです。
相談として話してしまうと、
「もう少し頑張ってみたら?」
「部署を変えるから残ってくれない?」
「今辞められると困る」
と話が進み、結局辞められなくなることがあります。
退職すると決めているのであれば、
「○月末で退職したいと考えています」
と意思を明確に伝えた方が話は進みやすくなります。
もちろん、会社への不満を全部ぶつける必要もありません。
円満に辞めたいのであれば、退職理由は必要以上に細かく説明せず、「一身上の都合」「今後のキャリアを考えて」など簡潔にまとめても構いません。
引き止められても「辞める理由の正しさ」を証明する必要はない
退職を伝えると、引き止められることがあります。
「今辞めるのはもったいない」
「もう少し続ければ昇給する」
「人が足りない」
「後任が決まるまで待ってほしい」
などと言われることもあるでしょう。
しかし、退職するために会社を納得させる必要はありません。
特に人手不足については、基本的には会社側の人員配置の問題です。
もちろん、突然仕事を放棄して周囲へ迷惑をかける必要はありません。
引き継ぎにはできる範囲で協力した方がよいでしょう。
ただし、
「会社が困るから、自分の人生をいつまでも止める」
必要もありません。
退職日は会社と調整しながら決めつつ、自分の意思まで曖昧にしないことが重要です。
有給休暇が残っているなら退職前に確認する
退職時に有給休暇が残っている人もいるでしょう。
その場合は、
「残っている有給は何日あるのか」
を確認しておきます。
例えば、
最終出勤日
↓
残っている有給休暇を消化
↓
正式な退職日
という形になるケースもあります。
会社によって引き継ぎや手続きの進め方が異なるため、上司や人事担当者と早めに調整しておきましょう。
退職時に会社から受け取る書類を確認する
会社を辞めたらそれで全部終わり、ではありません。
退職後の手続きに必要になる書類があります。
代表的なものとして、
- 離職票
- 雇用保険被保険者証
- 源泉徴収票
- 健康保険資格喪失に関する書類
- 年金関係の書類
などがあります。
転職先がすぐ決まっている場合と、しばらく働かない場合でも必要な手続きは変わります。
退職後に、
「必要な書類がない」
と慌てないように、会社を辞める前から人事や担当部署へ確認しておきましょう。
会社を辞めたあとは健康保険の手続きも必要
退職後すぐ別の会社の社会保険へ加入しない場合、健康保険についても自分で手続きをする必要があります。
代表的な選択肢は、
- 以前の健康保険を任意継続する
- 国民健康保険へ加入する
- 条件を満たす場合は家族の健康保険の扶養に入る
などです。
例えば協会けんぽの任意継続では、原則として退職日の翌日から20日以内の手続きが必要です。
「退職したから健康保険もそのままでいい」と考えず、退職日が決まった段階で自分がどの制度を利用するのか確認しておきましょう。
次の会社にすぐ入らないなら年金の手続きも確認する
会社員として厚生年金に加入していた人が退職し、すぐ次の会社へ入らない場合には、国民年金への切り替えが必要になる場合があります。
日本年金機構も、会社を退職して次の会社に入らない場合や自営業者になる場合には、国民年金第1号被保険者の手続きが必要と案内しています。
健康保険と合わせて忘れやすい部分なので注意しましょう。
失業給付を利用できる可能性も確認する
雇用保険に加入していた人で一定の条件を満たす場合、退職後に基本手当、いわゆる失業給付を受けられる可能性があります。
「自己都合で辞めたら失業保険はすぐにもらえない」と聞いたことがある人もいるでしょう。
現在は、2025年4月1日以降の自己都合退職について、7日間の待期後に原則1か月の給付制限が設定されています。ただし、過去の離職状況や退職理由などによって扱いが変わるため、自分が実際に受給できる時期や金額についてはハローワークで確認してください。
退職後のお金に不安がある人ほど、利用できる制度は事前に調べておくことが重要です。
「会社を辞めたあと何をするか」で迷ったら3パターンで考える
ここまで退職の方法を説明してきました。
しかし、一番重要なのはここからです。
会社を辞めたあとには、大きく3つの方向があります。
1. 別の会社へ転職する
今の会社に問題があるだけで、会社員という働き方自体には不満がない人はこちらです。
今より、
- 給料が高い
- 休みが多い
- 残業が少ない
- 興味のある仕事ができる
- 将来につながるスキルが身につく
といった会社を探します。
「今の会社から逃げる」ではなく、
「次の会社で何を改善したいのか」
を明確にして転職先を探しましょう。
2. 会社員を続けながら別の収入源を作る
今すぐ会社員を完全に辞めるのが不安なら、副業という選択肢があります。
これはかなり現実的な方法です。
会社員の最大のメリットは、毎月ある程度安定した給料が入ってくることです。
その状態を維持しながら、
- Webサイト
- SNS
- アフィリエイト
- Web制作
- 動画
- ライティング
- スキル販売
- AIを活用した仕事
など、自分に合う副業を試していきます。
いきなり独立するより失敗したときのダメージが小さいため、
「会社は辞めたいけれど、独立できるほどの収入はまだない」
という人には相性の良い方法です。
3. 副業や事業を育てて会社を辞める
最終的に会社員そのものを辞めたいのであれば、
副業→収益化→収入を増やす→退職
という順番も考えられます。
この方法のメリットは、辞める前に「自分で稼げるのか」を確認できることです。
例えば副業で月5万円を安定して作れるようになれば、生活費20万円のすべてを給料に依存する必要はなくなります。
月10万円になればさらに選択肢が増えます。
そこから、
会社員+副業
↓
勤務日数を減らす
↓
副業収入を増やす
↓
独立
という移行もできます。
会社を辞めるかどうかを「0か100か」で考える必要はありません。
会社を辞めたいなら「逃げる」より「出口を作る」
「会社を辞めるのは逃げなのでは?」
と考える人もいます。
しかし、本当に考えるべきなのはそこではありません。
会社に残ること自体が正解でもなければ、辞めること自体が正解でもありません。
大事なのは、
辞めたあと今より良い状態になれるかどうかです。
だからこそおすすめなのは、
「嫌だから今日辞める」
ではなく、
「辞められる状態を作る」
ことです。
例えば、
貯金を作る。
転職活動を始める。
副業を始める。
スキルを身につける。
固定費を下げる。
利用できる制度を調べる。
こうして一つずつ準備していけば、「会社を辞める」という選択肢は現実的なものになっていきます。
明日からできることは「退職届を書くこと」ではない
ここまで読んで、
「じゃあ具体的に何から始めればいいの?」
と思っている人もいるでしょう。
最初にやることはシンプルです。
まず、
①辞めたい理由を書く
次に、
②毎月いくらあれば生活できるか計算する
そして、
③辞めたあと何をしたいか考える
この3つから始めてください。
そのうえで、
転職するなら求人を見る。
副業を考えているなら、実際に一つ始めてみる。
独立したいなら、何を売って収入を作るのか考える。
それぞれ次の行動へ進みます。
退職届を書くのは、そのあとでも遅くありません。
ただし、限界まで我慢する必要はない
ここまで「準備してから辞める」ことを中心に説明してきました。
ただし、どんな状況でも準備が整うまで我慢すべきという意味ではありません。
会社へ行くこと自体が難しいほど心身の状態が悪化している場合や、ハラスメントなど深刻な問題が起きている場合には、通常の退職準備よりも自分の安全や健康を優先すべきケースがあります。
その場合は、一人で無理に解決しようとせず、医療機関や公的な相談窓口なども含めて外部へ相談してください。
「準備が完璧になるまで辞めてはいけない」というルールはありません。
会社を辞めたい。でもどうする?答えは「辞める前から次を作る」
会社を辞めたいと思ったとき、
「辞めるべきか」
だけを考えていると、なかなか答えは出ません。
それよりも、
「どうすれば安心して辞められる状態になるか」
を考えてみてください。
やることを整理すると、
- 会社を辞めたい理由を書き出す
- 今の会社で解決できる問題か判断する
- 毎月必要な生活費を計算する
- 退職後に何をするか考える
- 転職・副業などを在職中から始める
- 就業規則や有給休暇を確認する
- 退職日を決めて会社へ伝える
- 引き継ぎと退職手続きを進める
- 健康保険・年金・雇用保険などを確認する
- 次の働き方へ移る
という順番です。
「会社を辞めたい」と思っているのに何年も動けない人の多くは、退職そのものが怖いというより、
辞めたあとの生活が見えないから動けません。
だったら、先に「辞めたあと」を作ってしまえばいいのです。
求人を見るだけでもいい。
副業を一つ始めるだけでもいい。
毎月の支出を計算するだけでもいい。
最初から人生を大きく変える必要はありません。
会社を辞めるかどうかを今日決めなくても構いません。
ただ、
会社を辞めたいと思いながら何もしない状態からは、一歩だけ抜け出してみてください。
「辞めたい」と考えることと、「辞められる状態を作る」ことは別です。
会社を辞める自由を作るために必要なのは、勢いではありません。
収入・お金・選択肢を、会社の外にも少しずつ作っていくことです。
それができれば、
「この会社を辞めたら終わり」
ではなく、
「この会社を辞めても次がある」
という状態に変わります。
会社を辞めるかどうかを決めるのは、そのあとでも遅くありません。

