「仕事を辞めたい。でも上司に言えない」
退職を考え始めた人にとって、意外と大きな壁になるのがこの瞬間です。
退職後のお金や転職先よりも、
- 怒られそう
- 引き止められそう
- 気まずい
- 人手不足だから言いづらい
- 「今辞めるの?」と言われそう
- 退職を切り出した後も会社に通うのが嫌
といった理由で、退職の話そのものを始められない人もいます。
ただ、退職する意思が固まっているのであれば、ずっと「いつ言おう」と考え続けても状況は変わりません。
この記事では、まず自分で上司に退職を伝える方法を整理します。
そのうえで、どうしても自分では伝えられない場合にどんな選択肢があるのかまで解説します。
仕事を辞めたいのに言えないなら、最初に「何が怖いのか」を分けて考える
「退職を言えない」といっても、理由は人によって違います。
たとえば、
- 上司が怖くて話しかけられない
- 引き止めを断れる自信がない
- 会社に迷惑をかける気がする
- 退職理由を説明したくない
- 転職先が決まっていない
- 退職後のお金が不安
- 退職を伝えてから最終出勤日までが気まずい
では、必要な対策も違います。
特に多いのが、「会社を辞めたい気持ち」と「退職を伝える怖さ」が混ざっているケースです。
本当は辞めること自体は決めているのに、
「上司に何を言われるだろう」
という不安のせいで行動できなくなっています。
この場合は、退職するかどうかを何度も考え直すより、どう伝えるかを決めてしまった方が前に進みやすくなります。
自分で言えるなら、まずは自分で退職を伝えていい
退職代行という選択肢もありますが、上司と普通に話ができる状態なのであれば、最初から必ず退職代行を使う必要はありません。
自分で伝えられるなら、その方が費用もかからず、その後の引き継ぎや退職日の調整もしやすいからです。
ポイントは、退職の話を「長い相談」にしないことです。
1. 先に希望する退職時期を決める
上司に話す前に、
「いつ頃辞めたいのか」
を自分の中で決めておきます。
会社の就業規則にも退職手続きについて記載されていることが多いため、一度確認しておきましょう。
期間の定めがない雇用契約については、民法上、原則として退職の申入れから2週間で雇用契約が終了するとされています。
一方、有期雇用契約は同じ扱いではありません。
だからといって、全員が「2週間後を指定すればそれでいい」と機械的に考えるのもおすすめしません。
会社と話せる状態なら、
- 就業規則
- 引き継ぎ
- 有給休暇
- 次の勤務先の入社日
などを確認しながら退職日を決めた方がスムーズです。
2. 上司に話す時間を取ってもらう
いきなり職場で、
「すみません、辞めます」
と切り出す必要はありません。
まず、
「今後のことでお話したいことがあります。少しお時間いただけますか?」
くらいで構いません。
この時点で退職理由まで説明する必要はありません。
人の少ない場所や会議室など、周囲に聞かれにくい場所で話せる時間を作ってもらいます。
3. 退職の意思が固いなら曖昧にしすぎない
退職する意思が固まっているのに、
「辞めようかなと思っているんですけど……」
「できれば辞めたいんですが……」
と伝えると、会社側からすると「退職相談」に聞こえます。
すると、
「もう少し考えたら?」
「来月まで待って」
「給料を上げるから」
と話が広がりやすくなります。
退職意思が固いのであれば、
「○月末を目安に退職したいと考えています。退職する意思は固まっています」
など、結論が分かる言い方の方が話を進めやすくなります。
4. 退職理由を全部正直に話す必要はない
実際には、
「上司が嫌い」
「給料が安い」
「この会社に将来性を感じない」
という理由で辞める人もいるでしょう。
しかし、それを全部そのまま伝える必要はありません。
「今後の働き方を考えた結果です」
「一身上の都合です」
など、必要以上に話を広げない方法もあります。
退職の場は、会社への不満をすべて精算する場所ではありません。
退職理由について話し合うことで自分にメリットがあるなら伝えても構いませんが、単に揉めるだけなら深く説明しないのも一つの方法です。
「人手不足だから辞められない」と言われたらどうする?
退職を言えない人が気にしやすいのが、
「今辞めたら会社に迷惑がかかる」
という問題です。
確かに、急に人が抜ければ現場は困るかもしれません。
しかし、会社の人員配置を一人の社員だけが永久に背負うこともできません。
「後任が見つかるまで辞めさせない」と言われたからといって、無期雇用の労働者が会社の同意なしには一切退職できない、という制度ではありません。
引き継げるものは引き継ぐ。
必要な資料は残す。
そこまで対応したうえで、会社の採用まで自分の責任として抱え込む必要はありません。
上司に引き止められたときはどうする?
退職を伝えると、
「何が不満なの?」
「部署を変えるから残らない?」
「今辞めるのはもったいない」
などと言われることがあります。
ここで考えたいのは、
「その条件が実現したら本当に残りたいのか」
です。
たとえば、
「給料があと3万円上がれば残りたい」
のであれば、条件交渉をする余地があります。
一方、
「もうこの会社自体から離れたい」
のであれば、条件を一つ変えても問題は解決しません。
その場合は、
「ありがとうございます。ただ、退職する意思は変わりません」
と同じ結論を繰り返せば十分です。
相手の主張を全部論破する必要はありません。
上司に直接言うこと自体が難しい場合
問題はここです。
退職したい気持ちは固まっている。
でも、
- 上司と二人で話すのが怖い
- 過去にも退職者が怒鳴られていた
- 何度言っても話を流される
- 強く引き止められると断れない
- 上司からの連絡自体が苦痛
- 明日から会社に行くことすら難しい
という人もいます。
その場合、自分で上司と直接話す方法だけにこだわる必要はありません。
人事・さらに上の上司へ相談する
直属の上司との関係だけが問題なのであれば、人事部門やさらに上の管理職へ相談できる場合があります。
会社の相談窓口が設置されているなら、そこを利用する方法もあります。
書面で退職の意思を伝える
口頭だと話を流されてしまう場合には、書面で退職意思を示す方法もあります。
特に「言った・言わない」のトラブルを避けたい場合には、記録が残る方法を検討する意味があります。
ただし、雇用契約の種類や会社とのトラブル状況によって適切な方法は変わります。
労働局などへ相談する
「退職を受け付けてもらえない」など、労使間でトラブルになっている場合には、都道府県労働局などの相談窓口を利用する方法もあります。
それでも自分では伝えられないなら退職代行も選択肢
ここまで試す余裕がない人や、
「そもそも会社と直接やり取りしたくない」
という人には、退職代行という選択肢があります。
退職代行は、利用者に代わって会社へ退職の意思などを伝えるサービスです。
特に、
- 上司に退職を切り出せない
- 引き止めを断れない
- 会社からの連絡が怖い
- 出社すること自体が難しい
という人にとっては、退職の最初の壁を越える手段になります。
ただし、退職代行なら何でも同じではありません。
民間企業が運営するもの、労働組合が関わるもの、弁護士が対応するものなどがあり、対応できる範囲が異なります。
そのため、
「とにかく退職意思だけ伝えてほしい」
のか、
「有給や退職日について会社と交渉が必要になりそう」
なのかでも選び方が変わります。
退職代行を検討している方へ
自分で退職の意思を伝えるのが難しい場合は、退職代行を利用する方法もあります。
上司との直接のやり取りを避けたい場合は、料金や対応範囲、利用の流れを確認したうえで検討しましょう。
男性の方【男の退職代行】
男性向けの退職代行サービスです。
料金・対応範囲・利用の流れを確認してから検討できます。
女性の方【わたしNEXT】
女性専門の退職代行サービスです。
料金・対応範囲・利用の流れを確認してから検討できます。
「言えないから辞められない」とは限らない
仕事を辞めたいのに言えない状態が続くと、
「自分は結局辞められないんじゃないか」
と思ってしまうことがあります。
でも、
「辞めたいかどうか」と「上司に言えるかどうか」は別の問題です。
まず自分で伝えられるなら、自分で伝える。
上司が難しければ、人事など別のルートを考える。
それでも直接やり取りできないなら、退職代行など第三者を利用する。
選択肢は一つではありません。
そして、退職を決めた後は「会社から離れること」だけではなく、
- 健康保険
- 年金
- 失業給付
- 生活費
- 次の仕事
も考える必要があります。
退職をゴールにするのではなく、その後をどうするかまで一緒に整理しておきましょう。
退職代行を検討している方へ
自分で退職の意思を伝えるのが難しい場合は、退職代行を利用する方法もあります。
上司との直接のやり取りを避けたい場合は、料金や対応範囲、利用の流れを確認したうえで検討しましょう。
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料金・対応範囲・利用の流れを確認してから検討できます。
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